Web担当者必見!Webサイト運用基本のキ〜①Web担当者の仕事とは

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私たちは、お客さま先に常駐してWebサイトの運用を行う”常駐型Webディレクター派遣”を多く請け負っています。
お客さま先に常駐したときに気づくのは、お客さまであるWeb担当者様の業務が大変!ということです。

業務が多岐に渡る上、専門知識が必要になってくるWeb担当者の仕事ですから、苦戦を強いられている方も多いのではないかと思います。

そこで今回から3回にわたって、「Webサイト運用基本のキ」というシリーズを連載したいと思います!
第1回は「Web担当者の仕事とは」というテーマでお話しします。

Web担当者のミッション

社内のWeb担当者に任命されたら、
その日から社内で「一番Webにコミットする人」という形で同僚から認識されることになりますね。それを誇らしいと思う方もいれば、怖いなあと思う方も様々いると思いますが…!
いずれにせよ、社内で「Webに関する代表者・スペシャリスト」として認められ、Webに関する問題については全てがWeb担当者の領分になるわけです。
そうなるとミッション(使命)は何か、という問題に突き当たると思います。

そして大きく分けると以下の3つがWeb担当者の使命になると思います。

①自社の正しい情報を発信する
②自社の利益となる情報を発信する
③自社サイトを閲覧するユーザの人生にとって良い影響を与える

①〜③の内容を次の章から具体的に見てみましょう!

自社の正しい情報を発信する

Webサイトで発信された情報は、特に制限を設けなければ、インターネットにつながる環境であれば世界中の誰もが閲覧できるものになります。つまり一度Webサイトで情報を発信し、誰かが見てしまったら「なかったことにしよう」とすることはできないのです。

ですので、仮に自社の間違った情報を発信した場合、自社の評判を落とすことに繋がったり、クレームに繋がったりする可能性があるのです。さらにWebサイトのデジタルデータは性質上、コピーや再配布が容易です。今はSNSでも発信されてしまうので、危険は多いでしょう。

それゆえに、間違った情報が瞬く間に広まってしまうこともあります。追加で更新作業をし、素早く訂正をすることもできますが、企業イメージを考えても未然に防ぎたいですよね。自社の正しい情報を発信することで、自社の信頼を高めましょう。

そのためには…更新ルールを決めましょう!

更新ルールは、更新の手順書やマニュアルと言われるものです。
そこには更新に際する環境設定や更新ファイル名・フォルダ名の規則、更新に使用する資料一覧、更新箇所ごとの更新方法・作業手順、更新の流れ(指示系統やテストアップ・リリースのタイミングなど)、言葉の表記統一の規則などを掲載します。
大切なのは「自社で正式に決まっている情報を間違いなく掲載すること」です。そのために上述の項目のいずれも、更新ルールとして残していくことは必要です。

例えば、「更新に際する環境設定や更新ファイル名・フォルダ名の規則」が統一されていなければ、間違った場所にHtmlファイルを更新してしまうかもしれません。
更新の流れを間違えていれば、指示系統に迷い、上司から間違えた情報を受け取り、Web担当者は自社の正式な情報をそもそも認識できないこともあります。
言葉の表記統一の規則が無く表記ゆれがあると、お客さまの信頼を失うことだってあります。

ですので、更新ルールを綿密に作り自社の情報を正しく発信する準備が必要です。

言葉の表記統一についてはこちらのブログでも紹介しております。
Webサイトの制作で、事前に決めておきたい運用ルール 「言葉の表記統一」一覧づくりに役立つ用語リスト

自社の利益となる情報を発信する

自社の顔とも言えるWebサイトはお客さまが訪問することが前提ですね。ECサイトのように直接的に購入に至ることもあれば、Webサイトをお問い合わせの窓口とし、その後営業の末に受注するということもあるでしょう。
いずれにせよ最終的に、Webサイトは自社の利益につながる入り口です。そのため、「いかにして自社の利益につながるWebサイトにするか」という視点は常に持っていなければなりません。

そのためには…Webサイトの目的・目標・ターゲットを設定しましょう!

例えば、Webサイトの目的では「多くの人に自社を認知してもらおう」「自社製品・サービスに興味を持ってもらおう」「Webサイトをきっかけに、受注してくれるお客さまを増やそう」など様々なフェーズが考えられます。

あくまで一例ですが、「多くの人に自社を認知してもらおう」だったらSEO対策でとにかくWebサイトの訪問数を増やす、「Webサイトをきっかけに、受注してくれるお客さまを増やそう」ならばお問い合わせフォームの最適化をしコンバージョン率を向上させるなど、次なる改善案のヒントは目的、目標やターゲットの設定がスタートです。

目的・目標・ターゲットの設定は弊社の下記ブログにも掲載させていただいております。
PDCAをまわすための目標設定とは
本気でWebサイトを運用することの方がサイトリニューアルよりも意味があるというお話
目的・目標・ターゲットの具体的な設定方法
今さらだけど、Webプランニングをはじめる前におさえておきたいこと

自社サイトを閲覧するユーザの人生にとって良い影響を与える

このフレーズだけ見ると、大風呂敷を広げているようにも思われるかもしれませんが…実はそんなことありません。

上述の通り、Webサイトはインターネットにつながる環境であれば世界中の誰もが閲覧できるものですから、多くの人たちの目に触れるということが前提となります。あるWebサイトを見て、そこに書いてあるコンテンツを閲覧し、閲覧者に何らかの動機付けを促し、閲覧者がアクションすることを考えると、Webサイトは人々の行動、つまり人生に影響を与えるものだと考えられます。

例えば、化粧品のECサイトであれば、商品を購入したことをきっかけにお肌の悩みが解決されたお客さまがいるかもしれません。これは良い影響ですよね。
リクルートサイトであれば、人生の転機である就職先の決定をWeb上で行うわけですから、人生を左右する選択がWebを通じて行われているとも言えますね。
また、美容系キュレーションメディアであれば、そこで得た情報が間違えていて、お客さまのお肌があれてしまったというような悪い影響を与える可能性もあります。

このようにWebサイトは良くも悪くも多様な影響を与える可能性を秘めています。Web担当者の仕事とは、影響力が大きく、同時に大変責任の重い仕事であると言えるでしょう。

良い影響を与えるサイトとは…お客さまが求めていることを意識する!

上述の「自社の正しい情報を発信する」や「自社の利益となる情報を発信する」という視点は、ターゲットとしてのお客さまは意識しつつも、目的は自社をメインに置いて考えます。しかし、上述の通り、お客さまの人生を左右することを考えたら、お客さまが価値と感じるものを提供したいですよね。

そのためにお客さまが求めていることを徹底的に考えましょう。上述のターゲットをお客さまとして想定し、その属性からお客さまの志向性(嗜好性も)を推察し、その場合お客さまは何を価値と考えるのか…。答えは一つではありませんが、このプロセスから生まれた答えに沿って、Webサイトの内容を作っていきましょう。
それは最終的に自社の利益にもつながります。

お客さまのニーズからどのような価値を生み出すかはこちらのブログでも紹介しております。
新規案件獲得! マーケティング戦略を参考にした“自分という商品”の売り込み方

Web担当者の仕事の範囲

そのような使命を持ちながら具体的にはWeb担当者はどのような仕事をするのでしょうか。
大きく分けると下記の4つになります。

①自社サイト分析、他社サイト調査や市場調査
②企画・設計(企画書・設計書の作成、フレームの制作など)
③構築(デザイン制作、コーディングなど)
④運用(更新・運営)

特に仕事の範囲として大きいのは④の運用です。
②〜③は新規サイト完成やリニューアルする前までのものですが、④はサイト完成後に発生する業務で、Web担当者の使命を全うするためには最も日常的で、かつ重要な業務となります。(①はサイト完成前も後も行います)

サイトを制作する際の目標を達成できているか、できていないならば、どこに問題があるのかを分析し、次のアクションにつなげます。
①とも重なりますが、アクセスログの分析結果を見て、想定した通りにお客さまが閲覧してくれているかを確認し、お客さまのサイト内での行動の傾向から考えられる仮説を立てて、実施・検証を繰り返していきます。必要に応じてSEOや広告出稿(リスティング広告やディスプレイ広告など)などの対策も行います。

次のアクションが決まったら、更新作業に入ります。ここではHTML・CSSでの文字修正などが発生しますので、修正点の正確性に加えて、専門的な知識も必要になってくるでしょう。

①の効果測定、②や③などの企画・設計・構築、④のHTML・CSSの更新、SEO対策やWeb広告の出稿などは、いずれも専門家に外部委託などで頼ることができます。しかし、その場合は、これらの専門家たちとともにリーダーシップを発揮して、運用業務を進めていかなければならないでしょう。

おわりに

今回はWeb担当者のミッションや仕事の範囲をご紹介しました。これはWeb担当者としての大枠となる部分です。

次回はWeb運用に関して詳しくお話しし、Web担当者のより具体的な仕事を見ていきます。

この記事が何かの役に立てれば幸いです。

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詳しい業務内容は人材常駐サービスをご覧ください。


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